人事・採用担当者様 必見！今さら聞けない運用型WEB広告
～求人広告との違いと“垣根なき採用”時代の基礎知識～
採用マーケティングが進化する中で、「求人広告」と「WEB広告」の垣根は年々曖昧になってきています。特にIndeedや求人ボックスなど“検索型求人プラットフォーム”の登場により、人材獲得のために「広告運用」の視点が人事にも求められる時代となりました。
しかし、多くの人事担当者にとっては、「掲載して待つもの」であった求人広告と、「運用する」WEB広告は全くアプローチが異なり、両者の違いや使い分けに戸惑うこともあるかもしれません。
本稿では、運用型WEB広告とは何かを基礎から説明しながら、求人領域での実用的な活用法と市場動向を解説します。
運用型WEB広告とは？：特徴とメリットの基本理解
「運用型WEB広告」とは、リアルタイムで広告配信内容を調整できるインターネット広告の一種です。
その市場規模は、2024年には2兆6,095億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は88.1％を占めております。
配信先やターゲット層、クリエイティブ（広告素材）、出稿予算を柔軟に設定・変更できる点が特徴です。
代表的な配信先としては以下のような媒体があります：
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検索広告（Google広告・Yahoo!広告）：検索キーワードに連動して表示される広告。たとえば「営業職 募集」などで検索した人に、該当企業の求人ページを表示する。
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ディスプレイ広告（GDA/YDAなど）：Webサイトやアプリ内にバナー画像として表示される広告。興味・関心・閲覧履歴に応じて配信。
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SNS広告（Instagram、Facebook、X 旧Twitter など）：タイムラインやストーリーズに広告が表示され、若年層へのアプローチに有効。
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動画広告（Youtube、TVer、TikTok：SNS広告の一環でもあるが、視覚的な訴求に優れ、急速に拡大している。
特に注目すべきは、「運用型」という名の通り、広告配信の結果を見ながらターゲティングやクリエイティブを随時調整できる点です。たとえばクリック率が低ければ画像や文言を変え、応募者が集中する時間帯に絞って配信することも可能です。
求人広告と運用型WEB広告の違いとは？
従来の求人広告は「〇週間掲載＝定額制」で、掲載枠を買い、掲載期間中にどれだけ応募が来ても来なくても費用は一定。媒体の集客力や枠の見せ方に依存しており、出稿後の柔軟な改善は難しいのが一般的でした。
一方、運用型WEB広告は「〇クリック＝従量課金制」で、広告が見られ・クリックされ・応募されるごとに費用が発生します。また、PDCAを自社でコントロールでき、誰に・いつ・どこで・どんな内容で広告を届けるかを細かく最適化できる点が大きな違いです。
求人領域と運用型広告の融合：Indeed・求人ボックスの影響
求人広告とWEB広告の境界が曖昧になった大きな要因が、Indeedや求人ボックスのような求人検索エンジン（アグリゲート型求人プラットフォーム）の普及です。
これらの媒体は、見た目は「求人広告」ですが、中身は完全に運用型広告の仕組みです。1クリックあたりの入札単価を設定し、クリック率や応募数に応じて日々の予算を自動調整。掲載枠という概念はなく、「誰に」「どの求人を」「どのキーワードで」表示するかを検証、PDCAを実行することが大切です。
「求人を掲載して待つ」から「ターゲットに届けるため、攻めの運用」が、採用活動に求められております。
市場規模から見る、求人領域におけるWEB広告の存在感
こうした流れは、市場規模にも現れています。
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求人情報提供サービス市場の総額は2023年度で約7,267億円に達しており、その中でIndeedや求人ボックスなどのクリック課金型モデル（運用型）の構成比が年々増加中です。
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また、日本のオンライン求人市場は2024年に約4,600億円規模になると予測されており、年6％以上の成長が続く見込みもあります。
このように、採用プロモーションは、求人媒体の変化に伴い、新しいステージに入っております。indeedなどの求人系プラットフォームだけでなく、instagramなどのSNS広告や、Googleなどの検索広告を活用も広まっています。
まとめ：人事と広告運用の融合が求められる時代へ
人事担当者が“求人広告だけ”に頼る時代は終わりつつあります。これからは、「求人媒体の中にも運用型広告の考え方が入っている」ことを理解し、WEB広告の基本的な仕組み・用語・改善の考え方に触れておくことが必要不可欠です。
まずはクリック数や表示数、応募単価といった基本指標から着目し、少額から試すことで、“成果の見える採用活動”へ一歩踏み出すことができます。
