📣 BtoB企業のための「2025年 日本SNSトレンド」

― 共感・動画・データで“つながる広報”を ―

こんにちは。広報・マーケティングご担当の皆さま。
「SNSって若者向けのツールでは？」「うちはBtoBだから関係ないのでは？」──そんなお声を、これまでにも多く耳にしてきました。

しかし今、SNSはBtoB企業にとっても「信頼を育てる入り口」として、静かに、しかし確実にその存在感を増しています。
このコラムでは、2025年時点の日本国内でのSNS活用トレンドをもとに、BtoB企業の視点から“今、何をすべきか”をやさしく紐解いていきます。

🌿 1. 日本企業のSNS活用のいま

国内の企業を対象とした調査では、SNSが「売上につながるチャネル」と考えられている割合は約80％に上ることが明らかになっています。
特に活用されているのは、YouTube・LINE・Instagram・X（旧Twitter）など。

さらに企業が今後注力したいSNSとしては、Instagram（52.2％）、**TikTok（39.1％）が上位に挙げられています。
一方で、SNS活用の主な目的は「商品・サービスの認知向上」「ブランディング」「顧客との関係性構築」と、“売る”より“つながる”**ことが重視されてきています。

BtoBであっても、信頼の入口としてSNSを使う企業は確実に増えてきているのです。

🤝 2. 「画像ミーム」から学ぶ、共感ベースのコミュニケーション

SNS上では今、「語る」より「重ねる」投稿が共感を呼んでいます。
たとえば「○○なときの営業さんの顔」や「今週の会議あるある」といった、“あるある”を画像や一言で共有する投稿＝画像ミームが拡散されています。

こうした投稿は、X（旧Twitter）上で数億インプレッションに達することもあり、共感の連鎖がブランドへの親近感を生みます。
BtoB企業でも、社員やお客様とのエピソード、業界あるあるなどをミーム風に紹介することで、企業の人間味を伝えるきっかけになります。

🎬 3. ショート動画で伝える「社風」や「現場の空気感」

動画コンテンツ、とくにTikTokやInstagram Reels、YouTube Shortsといったショート動画は、2025年もなお拡大傾向にあります。

BtoB企業においては、

• 社員紹介や1日のルーティン
  
  
• 現場・オフィスツアー
  
  
• 展示会やセミナーの様子のチラ見せ
  
  

など、“働く人”や“現場の空気”を伝えることで、共感・安心・信頼のきっかけになります。
難しい撮影やナレーションは不要で、字幕や音楽だけでも十分に情報は伝わります。

📈 4. ソーシャルリスニングで「声」を可視化する時代へ

いま注目されているのが、「ソーシャルリスニング」。SNS上に流れる生活者や顧客の“声”を分析し、マーケティングや商品開発に活かす手法です。

2025年時点で、25％の企業が導入済み、46％が導入予定と、SNS分析は“当たり前の武器”になりつつあります。

具体的には、

• 自社への言及が増えるタイミングを把握する
  
  
• 業界や競合のトレンドを可視化する
  
  
• 潜在的な課題・ニーズを先読みする
  
  

といった活用が可能で、“見えない反応”を戦略に変えるヒントが得られます。

✅ まとめ：SNSは“信頼を育てる習慣”

BtoBにおけるSNS活用は、派手な広告やバズを狙うものではありません。
むしろ重要なのは、**「親しみ」や「誠実さ」**をじっくり伝えていく姿勢です。

• ちょっとした共感投稿で、企業の人柄を知ってもらう
  
  
• 動画で働く現場の雰囲気を届ける
  
  
• SNSの声を、事業判断に活かす
  
  

こうした地道で誠実なコミュニケーションの積み重ねが、将来の取引・採用・信用につながっていきます。

まずは、SNSを「発信する」より「関係を築く」ための場として見直してみませんか？

📚 参考文献（出典）

• Meltwater Japan株式会社「2025年のSNSマーケティング最前線」調査報告（2025年2月発表）
  https://www.meltwater.com/jp/blog/state-of-social-media-2025
  
  
• 株式会社TBWA HAKUHODO「65dB TOKYO 2025年上半期SNSトレンドレポート」
  https://www.tbwahakuhodo.co.jp/news/65dbtokyo_2025_fhtrend
  
  
• 宣伝会議 AdverTimes「SNSマーケの“いま”を探るMeltwater調査」掲載記事（2025年6月4日）
  https://www.advertimes.com/20250604/article500132